訪問介護で働こうと思ってるけど給料ってどれくらいなんだろう？
雇用形態ごとの給料の相場をまとめてもらえると助かる
確かに、転職しようかなってときに給料は気になりますよね。
てことで今回は
- 雇用形態べつの給料相場まとめ
- 訪問介護の手当てについて
を解説してきます！ぜひ転職活動をされている方はご活用ください！
この記事を書いた人
30代男性。大阪府在住。東証一部上場企業が運営する訪問介護事業所に3年従事し、独立。事業所の立ち上げも経験。訪問介護の経験は11年目、現在も介護現場に自ら出つつサービス提供責任者として従事している。ヘルパー・サ責の学ぶ機会が少ないことに懸念を抱き、2018年に訪問介護特化型ポータルサイト「ヘルパー会議室」を設立。
【保有資格】 訪問介護員2級養成研修課程修了/介護職員基礎研修修了/社会福祉士/全身性ガイドヘルパー/同行援護従業者養成研修修了訪問介護の雇用形態べつの給与をチェック！！
訪問介護の雇用形態は下記の４つに分けられます。
- 登録ヘルパー
- 常勤ヘルパー
- サービス提供責任者
- 管理者
それぞれの給料相場を見ていきましょう！
登録ヘルパーの時給相場
まず登録ヘルパーってなに？って方は下記を先に読んでみてください。
登録ヘルパーの時給は身体介護と生活援助に分けられています。
地域によっては給料の差異はありますが平均的な数値は下記のとおり。
- 生活援助・・・1,100円～1,400円程度
- 身体介護・・・1,400円～1,800円程度
時給が高めの設定になっていることが多いですが、いざ働き始めると仕事が無いこともあります。
登録ヘルパーで稼ぐためのコツを下記で解説してますので良かったらどうぞ。
>> 訪問介護の登録ヘルパーは一番儲かる仕事。稼ぐために必要な5つのポイント。
常勤ヘルパーの給料相場
常勤ヘルパーの給料相場は下記のとおり。
- 正社員・・・月16万円～18万円程度
- パート・・・時給1,100円～1,300円程度
ヘルパーの仕事内容が知りたい方は下記をどうぞ。
>> 【全てわかる】ホームヘルパーの完全業務マニュアル【まとめ】
サービス提供責任者の給料相場
サービス提供責任者ってなに？って方はまず下記を読んでみてください。
>> 【全部わかる】サービス提供責任者の完全業務マニュアル【有料級です】
サービス提供責任者については在宅サービスの中では給料は高い方です。
高いところであれば月に28万円、平均をみても月に24万円ほどはあります。
場所によってはサービス提供責任者兼管理者として募集をしているところもあり、そういったところではもう少し給料が上乗せされるでしょう。
施設で働いており夜勤手当をもらう額ぐらいは、サービス提供責任者ならもらうことが出来るので、施設からサービス提供責任者に転職する方も多いほどです。
訪問介護の管理者の平均給与は25万～35万までと様々
管理者の給料に関しては、事業所によって非常に差があります。
年収500万円や月35万円で募集しているところもあれば、年収300万円、月25万円で募集しているところもあります。
これは、仕事の幅によるものが大きいでしょう。
管理者として雇用や収支管理などもしている場合は、高めの給料になることが多いです。
ただ事業所の他に本部がありそこで雇用や収支管理などを一手に引き受けて、訪問介護の実務責任者として配置している場合は、サービス提供責任者に少し上乗せした給料で募集しているところがほとんどです。
障害福祉サービスの給料相場
訪問介護事業所の中には障害福祉サービスである「重度訪問介護」や「同行援護」を行っている所があります。
この場合、給料相場が異なりますので下記2記事を参考にしてみてください。
>> 重度訪問介護の給料相場は？仕事内容、資格、転職のコツをまとめたガイドマップ
訪問介護の手当はどのくらい？
訪問介護員がもらえる手当として代表的なものとしては下記の３つです。
- 資格手当
- 介護職員処遇改善加算
- 夜勤手当（時間外手当）
その他の手当も出しているところもありますが、事業所によっての差が大きいですのでここでは省きます。
それぞれチェックしていきましょう！
１.資格手当の平均
- 介護職員基礎研修は3,000円～5,000円
- 介護職員実務者研修は5,000円～10,000円
- 介護福祉士は5,000円～20,000円
基本的な資格、手当についてはこれぐらいの金額を支給しているところが多いです。
福祉系の資格としてケアマネジャーや社会福祉士を持っている場合も別途支給されることがありますので確認をしておきましょう。
特にケアマネジャーを取得している場合は、在宅介護の知識を理解しているとして、介護福祉士並みの手当を支給することが多いようです。
２.介護職員処遇改善加算
介護職員の給料が低いために、国が税金を投入して処遇を改善する為の手当です。
まず事業所が処遇改善加算を取得しているのかどうかを確認しましょう。
処遇改善加算は事業所の任意ですので、取得していないところも時々あります。
取得をしていることを確認すれば、次はどの処遇改善加算を取得しているのか調べましょう。
処遇改善加算には最も高いⅠ～Ⅴまであります。もちろんⅠが最も加算金額が高いのですが、算定基準が厳しい為ⅡやⅢで取得しているところもあります。
注意しないといけないのは、介護職員が多ければ多いほど一人当たりの加算が少ないということです。
Ⅰを算定している場合でも、介護職員の数が非常に多ければ一人当たりの金額は非常に少なく、Ⅴを算定している場合でも介護職員の数が少なければ一人当たりの金額は大きいものとなります。
ちなみに2017年度では、処遇改善加算で介護職員の給料が月12200円増加したという報告がありますので、おおよそ1万円前後と考えておいて間違いないでしょう。
3.夜勤手当（時間外手当）
訪問介護は早朝、夜間、深夜帯のサービス提供を行った場合に25％～50％の加算が付きますので、その分を手当として支払っていることが多いです。
登録ヘルパーであれば時給に25％～50％プラスして手当が付きます。
また24時間対応型訪問介護や重度訪問介護のような夜勤がある仕事の場合は夜勤手当として5000円程度の手当てが付くような設定になっています。
まとめ
今回は職種別の給料に関して解説しました。
訪問介護で働いてみたい方はぜひ本記事を参考にしてみてくださいね！
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約20000文字とかなりのボリュームになっていますがかなり使えると思います。
ぜひご活用ください。
